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米朝サイバー戦争

米朝サイバー戦争の怪

〜シリーズ「米中朝のX DAY」(26)〜

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Originally written: Jan. 23, 2015(web版)
Second update: Feb. 1, 2015(mail版)(米朝サイバー戦争:週刊アカシックレコード150201)
Third update: Feb. 16, 2015(mail版)([訂正]米朝サイバー戦争:週刊アカシックレコード150216)

【小誌2009年8月13日「ウィキノミクスの虚構〜シリーズ『失業革命』(5)」は → こちら
【小誌2009年8月27日「寄生虫の論理〜ネット『無料』文化の罪〜シリーズ『失業革命』(6)」は → こちら
【小誌2010年2月22日「浅田真央vs.韓国TV〜シリーズ『バンクーバー五輪』(2)」は → こちら
【小誌2012年3月26日「反日感情の正体〜韓国=アルジェリア方程式〜シリーズ『反態度的行動』(1)」は → こちら
【小誌2012年7月9日「TPP不等式〜続・売国奴対策としてのTPP〜シリーズ『TPP地政学』(2)」は → こちら
【小誌2013年9月20日「続・『半沢直樹』の謎〜シリーズ『視聴率の心理学』(2)」は → こちら
【小誌2013年9月30日「2045年問題〜意識を持つ機械〜シリーズ『2045年問題』(1)」は → こちら
【小誌2014年3月6日「続・空港襲撃作戦〜シリーズ『米中朝のX DAY』(13)」は → こちら
【小誌2014年6月9日「北朝鮮崩壊神話〜『北朝鮮崩壊』という神話〜シリーズ『米中朝のX DAY』(18)」は → こちら
【前々々回、小誌2014年10月10日「中露の覚悟〜中露軍の有事即応性〜シリーズ『米中朝のX DAY』(24)」」は → こちら
【前々回、小誌2014年12月1日「中朝『冬の陣』〜シリーズ『米中朝のX DAY』(25)」は → こちら
【前回、小誌2015年1月4日「量子テレパシー〜シリーズ『超心理学でない心理学』(2)」」は → こちら

■米朝サイバー戦争の怪〜シリーズ「米中朝のX DAY」(26)■
天正10年(1582)6月2日未明、織田信長の家臣・明智光秀は、信長の命を受け、中国地方で戦国大名・毛利氏と戦っていた同僚の羽柴秀吉の援軍に向かうとして大軍を率い、居城にしていた丹波・亀山城を出発した。が、光秀は京都近郊まで来ると急遽(きゅうきょ)目的地を変更し、配下の武士たちに京都・本能寺滞在中の信長を攻めることを命じた。この「本能寺の変」は、軍隊や国家にとっての真の敵は所定の敵であるとは限らないことを示す事例である。
2014年11〜12月、北朝鮮のキム・ジョンウン(金正恩)第一書記の暗殺をテーマにした映画『ザ・インタビュー』を、ソニーの子会社、米ソニー・ピクチャーズエンタテインメント(SPE)が米国などで公開しようとしたところ、「平和の守護者」(GOP)を名乗るクラッキング(犯罪的ハッキング)グループがSPEに対してサイバー攻撃を行い、映画の公開中止を要求した。
SPEはいったん映画の公開中止を決めたものの、「表現の自由」を尊重する米国の政府や世論に押されて結局映画を公開し、また、米国政府はサイバー攻撃を北朝鮮政府の犯行と断定し、北朝鮮政府(高官)に対する新たな経済制裁を行った。
一見すると、米国と北朝鮮はお互いを敵としているように見える。しかし、真の敵は、本能寺にあり!
(2015年2月1日頃配信予定)

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東日本大震災の被災者の方々には衷心よりお見舞いを申し上げます。

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北朝鮮の米ソニー子会社に対するサイバー攻撃でいちばん損をした国はどこか。

考えてみて下さい。

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引用文献

CNN (2012). 「中国当局、NYT紙サイトへのアクセス遮断 温家宝首相一族の資産報道で」, CNN 日本語web 2012年10月27日 http://www.cnn.co.jp/tech/35023653.html (2015年1月16日アクセス)

CNN (2013). 「『中国政府がサイバー攻撃に関与』 米国防総省が言明」, CNN 日本語web 2013年5月8日 http://www.cnn.co.jp/tech/35031764.html?ref=rss (2015年1月15日)

福島香織 (2012). 「温家宝首相スキャンダルの激震 政治家・官僚の資産公開の突破口になるか」, 日経ビジネスオンライン「中国新聞趣聞 チャイナ・ゴシップス」 2012年11月7日 http://business.nikkeibp.co.jp/article/world/20121106/239078/?rt=nocnt (2015年1月16日アクセス)

J-CAST (2014). 「北朝鮮、米男性2人を解放 国家情報長官が大統領親書持って訪朝」, J-CASTニュース 2014年11月10日 http://www.j-cast.com/2014/11/10220446.html (2015年1月17日アクセス)

時事 (2015). 「米、対北朝鮮制裁を強化 サイバー攻撃で対抗措置 工作機関など3団体10個人指定」 , 時事通信web 2015年1月3日 http://www.jiji.com/jc/zc?k=201501/2015010300027 (2015年1月14日アクセス)

加納宏幸 (2014). 「『米朝交渉の開始を示すものではない』米国家情報長官の訪朝で説明」 , 産経新聞web版 2014年11月11日 http://www.sankei.com/world/news/141111/wor1411110012-n1.html (2015年1月17日アクセス)

工藤ひろえ (2014). 「米司法省、中国軍の将校5人をサイバー犯罪で起訴 米企業の情報などをハッキングで盗んだスパイ容疑 」, Internet Watch 2014年5月20日 http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20140520_649211.html (2015年1月15日アクセス)

三上 洋・北河拓士 (2014). 「北朝鮮犯行説は疑問 ソニー・ピクチャーズ攻撃」, 読売新聞web版2014年12月26日 http://www.yomiuri.co.jp/it/security/goshinjyutsu/20141226-OYT8T50183.html (2015年1月12日アクセス)

Reuters (2015). 「北朝鮮のサイバー攻撃部隊6000人、13年から倍増 韓国」, 英ロイターweb 2015年1月7日 http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKBN0KF1MU20150106 (2015年1月14日アクセス)

産経 (2015). 「日米外相電話会談 戦後70周年で連携を確認 北朝鮮への制裁を支持」, 産経新聞web版 2015年1月6日 http://www.sankei.com/politics/news/150106/plt1501060016-n1.html (2015年1月21日アクセス)

白川義和 (2015). 「米、2010年から監視 北ネット網 米紙報道 サイバー攻撃断定 貢献」, 読売新聞2015年1月20日付朝刊7面

Tam, Donna (2015). 'US imposes sanctions on North Korea over Sony hack', CNET, 2015年1月2日 (タム,D. 湯本牧子・吉武稔夫(訳) (2015). 「米政府、北朝鮮への制裁強化へ ソニー・ピクチャーズへのサイバー攻撃で」, CNET Japan 2015年1月8日 http://japan.cnet.com/news/business/35058584/ (2015年1月14日アクセス)

読売 (2014a). 「安保法制の整備巡り 高村・北側両氏協議」, 読売新聞2014年12月28日付朝刊4面

読売 (2014b). 「安倍首相の一日 27日」, 読売新聞2014年12月28日付朝刊4面

読売 (2015a). 「日中韓会談 調整が難航 まず『外相』開催へ 中国、明確な返答せず」, 読売新聞2015年1月11日付朝刊4面

読売 (2015b). 「安保 与党協議再開へ 集団的自衛権 活動範囲など焦点」, 読売新聞2015年1月18日付朝刊4面

読売 (2015c). 「予算案提出 1日前倒し 来月12日 年度内成立急ぐ」, 読売新聞2015年1月22日付朝刊4面

ほか

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 (敬称略)

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