フェイクニュースの消滅!?

～シリーズ「米中朝のX DAY」(87)～

Originally written: Feb. 26, 2022(web版)
Second update: Feb. 26, 2022(mail版)(フェイクの消滅!?：週刊アカシックレコード220226)

【小誌2009年8月13日「ウィキノミクスの虚構～シリーズ『失業革命』(5)」は → こちら】
【小誌2009年8月27日「寄生虫の論理～ネット『無料』文化の罪～シリーズ『失業革命』(6)」は → こちら】
【小誌2012年3月26日「反日感情の正体～韓国=アルジェリア方程式～シリーズ『反態度的行動』(1)」は → こちら】
【小誌2014年6月9日「北朝鮮崩壊神話～『北朝鮮崩壊』という神話～シリーズ『米中朝のX DAY』(18)」は → こちら】
【前回、小誌2021年1月29日「白人警官vs.黒人～シリーズ『遺伝子プールの興亡』(3)」は → こちら】

■フェイクニュースの消滅!?～シリーズ「米中朝のX DAY」(87) ■
インターネットユーザーの大半にとって、インターネット上のコンテンツは無料で利用(視聴)できるのがあたりまえ(常識)になっている。
これは、コンテンツ制作者にとっては、収入を得る方法が「コンテンツを広告媒体として広告主(企業)に利用させ、広告主からその対価を得る」という方法以外にほとんど存在しないことを意味する。
このため、「大勢のアクセスを集めて広告効果が得られるコンテンツなら、ウソの記事でもなんでもいい」と考える者たちが、ネット上に多数の具体的な根拠を伴わない無料コンテンツ(フェイクニュース)を公開するようになった。
2016年秋の米大統領選挙の投票直前には、ネット上にあふれたフェイクニュースが一部の米国民に事実として信じられ、米国民の世論がそれらを信じる者とそうでない者で分断されてしまうといった事態が起きた。これと似たような事態は近年、世界各国で起きており、現在も続いている。
このようなフェイクニュースの記事や動画を作成するには、とくに才能は必要ない。文章表現などの才能はなくてもだれでも作成でき、広告収入を得られる。つまり、いまやフェイクニュースは「成功したビジネスモデル」になっているのだ。
が、無料コンテンツには致命的な弱点がある。それは、有料メルマガなどの有料コンテンツと比べると、集金効率が悪いことだ。たとえば、一部の有料メルマガの集金効率と比べると、ユーチューブ動画などの無料コンテンツの集金効率は数百分の一しかない。
現在、ネットユーザーの大半は有料メルマガなどの有料コンテンツというビジネスモデルを知らないため、ネット上のコンテンツの主流は無料コンテンツである。が、もしも、たった1人でも、有料メルマガなどの有料コンテンツというビジネスモデルを利用して巨額の収入を得ている者がおり、その存在が世界中に知れ渡れば、無料コンテンツ制作者の多くはバカバカしくなって無料コンテンツの制作をやめ、有料コンテンツの制作に乗り換えるため、ネット上の無料コンテンツは主流ではなくなると考えられる。
そして、有料メルマガなどの有料コンテンツというビジネスモデルを利用して稼ぐには上記のような才能が必要であり、フェイクニュースを制作するような無責任な無能者はほとんど稼ぐことができないと予測される。
さて、小誌では、北朝鮮が中国に侵攻することによって始まる戦争を「中朝戦争」と呼び、2016年10月下旬にその最初の開戦日(候補)が北朝鮮によって同年11月6日に設定されて以来、5年以上、数十回にわたって延期されて来たことを、さまざまなエビデンス(根拠、証拠)に基づいて推理し、報じて来た。小誌は中朝戦争について開戦前から報じている世界で唯一のメディア(有料メルマガ)である。
つまり、中朝戦争が始まれば、小誌の読者が急増し、筆者が上記の「たった1人」になり、ネットの世界の常識がほとんど一夜にして激変することが、開戦前から予測されていたのだ(2022年2月26日頃配信予定)。
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東日本大震災、熊本地震、北海道胆振(いぶり)東部地震の被災者の方々には
衷心よりお見舞いを申し上げます。

なぜ有料メルマガなどのビジネスモデルが世界に普及すると、フェイクニュースがなくなるのか。

考えてみて下さい。

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引用文献：

平沢　祐・青柳庸介 (2022). 「北京五輪スーツ失格強豪が涙ジャンプ高梨らルール厳格適用で波乱」, 読売新聞 2022年2月9日付朝刊30面【】

PRIME (2020). 「ユーチューバーの収入源(仕組み)・平均年収生計立つの?」, 『ライバーラボ』 2020年11月4日, ライバー事務所PRIME web https://thetanaka.com/degrees-of-murder/ (2022年2月10日アクセス)【】

Romano, Aja (2018). ‘Jordan Peele's simulated Obama PSA is a double-edged warning against fake news’, “Vox” 2018年4月18日, Vox web https://www.vox.com/2018/4/18/17252410/jordan-peele-obama-deepfake-buzzfeed (2022年2月17日アクセス)【】

Wendling, Mike (2016). ‘The saga of "Pizzagate": The fake story that shows how conspiracy theories spread’, "BBC Trending" 2016年12月2日, BBC web https://www.bbc.com/news/blogs-trending-38156985 (2022年2月10日アクセス)【】

読売 (2022). 「厳格スーツ規定ほかに4人失格」, 読売新聞 2022年2月8日付朝刊12面【】

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　(敬称略)

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