インドvs.インド型変異株

～シリーズ「米中朝のX DAY」(82)～

Originally written: May 18, 2021(web版)
Second update: May 19, 2021(mail版)(インドvs.変異株：週刊アカシックレコード210519)

【小誌2009年8月13日「ウィキノミクスの虚構～シリーズ『失業革命』(5)」は → こちら】
【小誌2009年8月27日「寄生虫の論理～ネット『無料』文化の罪～シリーズ『失業革命』(6)」は → こちら】
【小誌2012年3月26日「反日感情の正体～韓国=アルジェリア方程式～シリーズ『反態度的行動』(1)」は → こちら】
【小誌2014年6月9日「北朝鮮崩壊神話～『北朝鮮崩壊』という神話～シリーズ『米中朝のX DAY』(18)」は → こちら】
【前回、小誌2021年4月29日「ゲノムの方舟～シリーズ『米中朝のX DAY』(81)」は → こちら】

■インドvs.インド型変異株～シリーズ「米中朝のX DAY」(82)■
前回(の記事本文と“トップ下”のコラムで)述べたとおり、2021年4月中旬までの時点で、インドは「2021年4月25日または同年5月1日」に国の威信をかけた「ある作戦」を開始すると決断した。
その証拠に、ロシアもこれらの日付に「同様の作戦」を開始することを決意し、備えていた。
しかし、2021年4月下旬、インドは「ある作戦」の実施を中止した。
それに呼応してロシアも「同様の作戦」を開始することを見送ったものの、ロシアはその後も「同様の作戦」を開始する機会をうかがっている。
その結果、インドでもロシアでもない第三国が(一時的に、若干の)利益を得ることになった。
なぜインドは「ある作戦」の実施を中止したのか。
それによって利益を得た「インドでもロシアでもない第三国」とはどこか。
また、ロシアが「同様の作戦」を開始するのはいつか(2021年5月19日頃配信予定)。
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東日本大震災、熊本地震、北海道胆振(いぶり)東部地震の被災者の方々には
衷心よりお見舞いを申し上げます。

なぜインドは「ある作戦」の実施を中止したのか。
それによって利益を得た「インドでもロシアでもない第三国」とはどこか。
また、ロシアが「同様の作戦」を開始するのはいつか。

考えてみて下さい。

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引用文献：

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岩崎健太朗・藤沢有哉 (2021). 「インドで感染爆発、三重変異株も世界中への波及に各国懸念」, 東京新聞 TOKYO Web 2021年4月27日 https://www.tokyo-np.co.jp/article/100840 (2021年5月6日アクセス)【】

時事 (2021). 「米国務長官、ロシアは『無謀な行動』停止を軍部隊、ウクライナ国境に残留」, 時事通信 2021年5月7日 https://www.jiji.com/jc/article?k=2021050600826&g=int (2021年5月8日アクセス)【】

川上泰徳 (2019). 「安倍首相のイラン訪問緊張緩和の仲介とは程遠い中身と日本側の甘い評価」, YAHOO!JAPANニュース 2019年6月14日 https://news.yahoo.co.jp/byline/kawakamiyasunori/20190614-00130114/ (2021年5月15日アクセス)【】

小峰　翔 (2020). 「インド感染爆発の恐れ新型コロナ世界3位経済活動再開で急増」, 読売新聞 2020年7月7日付朝刊9面

小峰　翔 (2021a). 「印パ異例の平穏大使派遣再開へ停戦違反なく1か月米中の動きにらみ」, 読売新聞 2021年3月28日付朝刊7面

小峰　翔 (2021b). 「印、世界最多31万人感染コロナ1日あたり『二重変異型』猛威」, 読売新聞 2021年4月23日付朝刊7面

忽那賢志 (2021). 「インド由来の変異株について分かっていることは? 二重変異ってどういう意味?」, YAHOO!JAPAN ニュース 2021年4月25日 https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210423/k10012992201000.html (2021年5月8日アクセス)【】

水野翔太 (2021). 「イラン大統領選立候補受け付け開始」, 読売新聞 2021年5月12日付朝刊7面

NHK (2021). 「ロシアウクライナ国境地帯の軍の部隊に撤収を指示」, NHK web 2021年4月25日 https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210423/k10012992201000.html (2021年5月8日アクセス)【】

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岡崎研究所 (2018). 「中東で核開発ドミノ? 米国イラン核合意離脱の深刻な影響」, 『世界潮流を読む岡崎研究所評論集』 web 2018年5月22日 https://wedge.ismedia.jp/articles/-/12803 (2021年5月18日アクセス)【「サンセット条項」による「消滅期限」は「10～15年」。】

沢田千秋 (2021). 「インド変異株の発現は『アジア人の免疫から逃れるため』? 日本人6割で免疫低下か新型コロナ世界中への波及に各国懸念」, 東京新聞 TOKYO Web 2021年5月1日 https://www.tokyo-np.co.jp/article/101453 (2021年5月6日アクセス)【】

建石　剛 (2021). 「韓国外相処理水反対せず福島第一『IAEA基準に合うなら』」, 読売新聞 2021年4月20日付朝刊2面【】

豊浦潤一 (2021). 「米韓首脳会談『北の核』主題 21日開催」, 読売新聞 2021年5月1日付朝刊7面【】

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　(敬称略)

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