ただし、この事実をもって、某国ゆかり人々に日本のならず者どもが乱暴狼藉を働くのは、けしからん。それは日本の国防とはなんの関係もない、単なる「弱いものいじめ」であり「人種差別」であって、絶対に許してはならないことである。
●註2：このパゴニスの物語は"Moving Mountains"と題してハーバードビジネススクール出版局によって出版され、、全米でベストセラーになった。日本語版は「山･動く---湾岸戦争に学ぶ経営戦略」（佐々淳行監修、同文書院刊）。
● 註3：これは、筆者が東京大学先端科学技術センターで「戦後のアメリカの国防産業」を研究しておられるH先生の講義を拝聴させて頂いた際に、その場にゲストとしておられた同センターのM先生から直接お教え頂いた。M先生のお話では、国防省は60〜70年代のある時期、研究費を（研究テーマごとにいくらではなくて）少数の天才を選び出して研究者ごとに（アラン・ケイにいくら、といった具合に）支給したという。
このことは、こんにちのコンピュータ技術という大河の「源流の最初の一滴」が、ごく少数のにんげんのあたまの中で（ある特定の意図のもとに）生まれたものであることを暗示する。けっして、「風潮」や「偶然」の産物などであろうはずがない。
●註3b：仮に完全に「東京大地震」の来る日付がわかっていても秘密にしなければならない理由は、日米いずれの政府にとってもある。理由としては、
1. パニックを防ぐ（どっちみち3000万首都圏住民を全員救える完璧な対策などない）
2. K国が地震の混乱に乗じて在日米軍基地等をテロなどで攻撃するのを防ぐ（少なくとも敵に準備の時間は与えたくない）
3. 平和主義者（平和ボケ?）の日本国民に「痛い目」に遭ってもらって、危機管理体制や有事法制（現在未整備）の必要性を、真剣に学んでもらう（いまだに左翼政党などが自衛隊の地域防災訓練への参加に反対している現状を是正したい?）。
などが考えられる。